【シックス・シグマ six sigma】
シックス・シグマとは、経営そのものの質を高めるための手段であり、業務プロセスのバラツキを最小化することを目的としている。エラーの発生割合を抑えるための業務プロセスを構築しようとするもので、導入するステップは「MAIC」で定義されることが多い。Mは「測定」で課題を把握するためのデータ収集、Aは「分析」でデータ分析をもとに課題の要素を分析する作業、Iは「改善」でリスク分析や課題解決の方向性をトライアルを実施しながら策定していく作業、Cは「管理」で解決策を現場に定着させる作業となる。
【シーズとニーズ seeds and needs】
シーズは種子の意味であるが、経営においては事業や製品の種となりうる技術や資源、能力を指す。ニーズは必要を意味するが、経営においては顧客や市場が必要とすること、求めていることを指す。ニーズとシーズの適切なマッチングが新事業や新製品を創造するため、経営では双方が重要である。しかし、様々な局面においてはどちらかを重視する選択が必要となる。新製品開発においては、組織の強みと弱み、企業の意図やきっかけにより、ニーズ指向、シーズ指向のどちらかのアプローチに分けられる。ニーズ指向はマーケット駆動型イノベーションであり、シーズ指向は技術駆動型イノベーションである。
【システム監査 information systems audit】
コンピュータ・システムの信頼性、安全性、効率性等を確保するために、監査対象から独立かつ客観的立場のシステム監査人が情報システムを総合的に点検および評価し、組織体の長に助言および勧告するとともにフォローアップする一連の活動のこと。特に、システム監査人が独立かつ客観的立場であることが重要であり、情報システム実施の実施や管理の当事者ではない立場から情報システムおよびマネジメントを点検・評価する。
【市場占有率 market share】
製品やサービスの市場における、製品や企業の販売額の割合を示す。マーケット・シェアあるいは単にシェアといわれることも多い。一般的に市場占有率は利益性と相関するが、「日本企業は占有率重視、欧米企業は利益率重視」といわれるように、市場に参入いている企業の特性によって、占有率にかかわる戦略は異なることとなる。またどの程度の占有率を実現しているによっても採用される戦略は異なる。→マインドシェア
【市場浸透 market penetration】
成長戦略の手段の1つ。普及と利用促進を目的とし、そのための施策によって構成される。価格、マスメディアや街頭・店頭などで広告宣伝、店頭の棚の確保などの組み合わせを行う。主に新製品を対象として実施されるが、広告効果の低い製品類型、あるいは供給者に広告投下コストを負担する資金力がない場合には、既存品について長い期間をかけて浸透のためのマーケティング活動が実施される事がある。→ぺネトレーション価格戦略
【市場細分化戦略 market segmentation】
市場をその特性よって複数に区分し、特性に応じて製品供給やプロモーションを実施すること。多くの場合事業活動の細分化を伴うため効率は低下するが、細分化された市場に適合する製品戦略やプロモーション戦略が採用されれば効率は向上する。これらはトレードオフ関係にあるため、企業はその最適な均衡点を確認しなければならない。また、市場の細分化した結果として、同質的な製品戦略やプロモーション戦略を展開することもありうる。→ターゲット・セグメント
【市場型間接金融 market-oriented indirect financing】
従来は、直接金融と間接金融が明確に区別されていたが、企業の資金調達手段の多様化のために近年活発になってきた、両者をつなぐ仕組みが市場型間接金融である。典型的なスキームとしては、ジンジゲート・ローン、譲渡性貸金などがあげられるが、ノンバンクがコマーシャルぺーパーなどの手段で資本市場から調達した資金を企業に向け融資に充てる事も広義の市場間接型金融とされる。→ジンジゲート・ローン
【市場外流通 off-market trading】
消費地の卸売市場で取引することが一般的な物品(食肉、海産物、青果、花卉等)について、
生産者ないしその団体が大規模な小売業との間で、市場を介さずに取引を行うこと指す。
予め両者に供給義務と取引義務がある契約が交わされる事が多い。これによって生産者は販売価格の安定を実現し、小売業は調達量を確保する。また生鮮品の産地が特定されることも、小売業が消費者からの信頼性を獲得し、廉売を回避する上でメリットとなる。
【自社株買い share buyback】
会社が自社の株式を購入すること。主な目的は賠償、社員持株会への譲渡、ストック・オプションの権利行使への対応などである。自社株（金庫株）は議決権、配当請求権はない。償却の目的は、発行済み総株式を削除して１株当たりの指標を改善し、株価の上昇を期待することである。購入の原資は内部留保や純利益であり、配当と同じである。したがって、会社は株主への利益還元の方法として、配当という直接的なものと、自社株の償却による株高という間接的な方法とを持っているといえる。
【自己査定 self assessment】
銀行などの金融機関が金融庁の金融検査マニュアルに基づき、融資先（債務者）の健全性を評価する行為を指す。債務者は「正常先」「要注意先」「要管理先（要注意先の一部）「破綻懸念先」「実質破綻先」「破綻先」に区別される。正常先から要管理先までの債権については、債権額に一定の割合を掛けた額を一般貸倒償却引当金に計上する。破綻懸念先以下については担保等で保全されていない債権の一定割合（実質破綻先、破綻先については全額）を個別貸倒償却引当金に計上する。これは損益計算書上では費用だが、税務上は債務者が倒産しなければ損失として処理できない。
【自己啓発 self development】
スキルアップやキャリアアップを目的として、自らの意思により資格取得や必要知識の習得などの研鑽に励むこと。終身雇用という従来の雇用慣行が必ずしも当てはまらなくなりつつある今日において、自らの市場価値やエンプロイアビリティを高めるためには自己啓発が必要とされる。企業側も従業員の自律性の向上の教育施策の一環として、従業員が社外で行う自己啓発について、自社の業務に関するものを対象に一定の金銭補助や支援を与える制度を取り入れていることが多い。
【時系列分析 time series analysis】
変量の時間に伴う変動に関する分析のこと。時間の経過とともに変動する量を記録したデータを時間系列データという。気温や地震といった自然現象や株価や為替などの経済指標、販売量などの時系列データの特徴や変動を分析したり、さらには変動の予測を行うのが時系列分析である。AR（Auto-Regressive：自己回帰）モデル、MA（Moving Average：移動平均）モデル、ARIMA（Auto Regressive Integrated Moving Average：自己回帰和分移動平均）モデル等の手法が用いられる。
【事業部制組織 divisional organization】
製品別、地域別、市場別など事業を単位として括った組織構造。研究、開発、生産、販売など一連の業務プロセスを内包し、財・サービスの提供を事業部ごとに独立して行う。環境の変化に対処しやすい、顧客視点での意思決定の迅速化を図れる、責任の明確化を図れるなどのメリットがある。一方で、事業部間で経営資源や製品群の重複が生じた場合には全社的な効率性が損なわれ、個別最適が志向されすぎると全社最適を図る調整が困難になるなどデメリットもある。
